【大学入試で問われる日本史】 差がつく一問一答の第2回です。
大学入試の過去問で、実際に出題された問題を一問一答形式にして整理しています。
根こそぎ一問一答にしていますので、どのような知識が問われたのかがすぐにわかるようになっています。
今回は、前回に引き続き2025年2月8日の立教大学の大問2を取り上げました。
これを勉強すれば、立教大学がどのレベルの用語を受験生に求めているのかがわかります。
答えられなかった用語に関してはしっかりと復習をしておきましょう。
前回の続きですので、問題33からになります。
ではさっそく始めましょう。
問題33、江戸幕府11代将軍は誰か。
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解答、徳川家斉
問題34、1827年、領主の違いをこえて近隣の村々を組み合わせ、地域の治安や風俗の取り締まりにあたらせた組合を何というか。
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解答、寄場組合
問題35、1873年に公布され、近代的な租税制度づくりを進めた条例は何か。
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解答、地租改正条例
問題36、明治十四年の政変後に大蔵卿となり、厳しい緊縮・デフレ政策を行った人物は誰か。
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解答、松方正義
問題37、耕作から離れ、小作料収入に依存する地主を何というか。
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解答、寄生地主
問題38、1920年3月の株式市場の暴落を契機として発生した恐慌を何というか。
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解答、戦後恐慌
問題39、1922年、杉山元治郎や賀川豊彦らにより設立された小作人組合の全国組織は何か。
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解答、日本農民組合
問題40、1961年、農業の近代化と米中心の農業からの構造転換を目的として制定された法律は何か。
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解答、農業基本法
問題41、1955年から1957年にかけての大型景気を何というか。
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解答、神武景気
問題42、神通川流域で発生し、カドミウムが原因となった公害病は何か。
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解答、イタイイタイ病
問題43、天保の改革の記述として、正しくないものを以下から選びなさい。
a、江戸に流入した貧民を帰郷させるため人返しの法を定めた
b、外国船の接近に備えるため異国船打払令を出した
c、困窮する旗本や御家人を救済するため棄捐令を出した
d、物価引き下げを期待して株仲間の解散を命じた
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解答、b
解説、異国船打払令は1825年、天保の改革は、1841年から1843年まで
問題44、河野広中ら自由党員が逮捕された事件を何というか。
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解答、福島事件
問題45、板垣退助ら征韓派参議が一斉に下野した事件を何というか。
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解答、明治六年の政変
問題46、秩禄処分・内務省設置・廃藩置県を古い順に並べなさい。
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解答、廃藩置県（1871年） → 内務省設置（1873年） → 秩禄処分（1876年）
問題47、明治十四年の政変で、国会の即時開設を主張して政府から追放された人物は誰か。
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解答、大隈重信
問題48、明治十四年の政変で、大隈重信らを政府から追放した中心人物は誰か。
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解答、伊藤博文
問題49、台湾総督府の初代総督は誰か。
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解答、樺山資紀
問題50、三井の出資により設立された、台湾の製糖会社は何か。
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解答、台湾製糖会社
問題５１、『台湾総督府の2代総督となった後藤新平は土地調査事業に着手した』という記述の正誤を判断しなさい。
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解答、誤り
解説、後藤新平は台湾総督にはなっていません。第４代台湾総督の児玉源太郎の下で、民政局長（のち長官）となり、8年余り植民地行政に尽力しました。
問題52、1932年、農村恐慌への対応として、産業組合の拡充などを通して推進された運動は何か。
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解答、農山漁村経済更生運動
問題53、1932年、農村恐慌への対応として、農民が現金収入を得られるように実施された事業は何か。
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解答、時局匡救事業
問題54、1930年頃の農村恐慌への対応として、農民入植を目的の一つとして推進された政策は何か。
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解答、満洲移民
問題55、『1930年頃の農村恐慌への対応として、農業協同組合の設立を推進した』という説明文の正誤を判断しなさい。
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解答、誤り
解説、農業協同組合は、農地改革で生まれた多数の自作農のためにつくられた組織ですので、戦後の制度となります。
問題56、55年体制の成立について、革新勢力では何という政党が統一したか。
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解答、日本社会党
問題57、55年体制の成立について、保守勢力では何という政党と、何という政党が合同したか。
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解答、日本民主党と自由党
問題58、問題57の日本民主党と自由党の合同によって結成された政党は何か。
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解答、自由民主党
問題59、高度経済成長期に、人権問題が注目され、部落差別解消を目的として施行された法律は何か。
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解答、同和対策事業特別措置法
問題60、高度経済成長期に、都市銀行を中心に諸業種の企業が、系列的に組織された企業グループを何というか。
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解答、企業集団
問題61、貿易の自由化に関する日本についての記述として正しくないのはどれか。
a、1964年にIMF8条国への移行とOECD加盟をおこなった
b、1980年代の自動車輸出急増が日米貿易摩擦深刻化の要因のひとつとなった
c、1985年のプラザ合意に基づいて牛肉・オレンジの輸入自由化を実施した
d、1993年のGATTウルグアイラウンドで農産物の輸入完全自由化に合意した
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解答、c
解説、牛肉・オレンジの輸入自由化は、プラザ合意に基づくものではありません。
今回は、いかがだったでしょうか？
前回に引き続き、立教大学2025年2月8日の大問2を一問一答形式にした問題でした。
大学入試の日本史は、ただ用語を暗記しているだけでは得点につながりません。
「いつ」「誰が」「何のために」「どの時代の流れの中で起きたのか」まで整理できて、初めて本番で戦える知識になります。
今回答えられなかった問題があった人は、落ち込む必要はありません。
むしろ、今ここで弱点を見つけられたことが大きな前進です。
入試本番で失点する前に、今日のうちに確認できた。
そう考えて、一つ一つ確実に覚え直していきましょう。
立教大学をはじめ、難関私大の日本史では、教科書の細かい知識だけでなく、時代の流れや正誤判断の力も問われます。
ここでは、実際の大学入試で問われた知識を、これからも一問一答形式でどんどん整理していきます。
次回もまた一緒に日本史の得点力を上げていきましょう。
この問題を動画でご覧になりたい方は、以下よりご視聴ください。
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